城西大学 留年友の会による
ハーバード流 留年交渉術
客観的基準で判断する
数多くの選択肢の中から、どれを選ぶかの基準となるものであり
世間一般に認められた客観的な事実。
自分の周りにいる留年した人の人数どのくらいの人が留年していて、留年することが決して特殊ではない
ということを判断する。
例：通っている大学のXXX学部の留年率は40％である。
友達も留年した。
文部科学省の学校基本調査の「最低在学年限超過学生数」が
留年者数として公式に発表されています。
それによると、平成17年度で約11万人の留年生が存在しています。
奨学金の貸与を受けている人の数国が所管している奨学金制度の利用者数を持ち出すことで
奨学金の貸与が特殊ではないことを判断する。
独立行政法人日本学生支援機構（旧日本育英会）の奨学金は
平成13年度で約50万人が利用しています。
大学への進学率文部科学省の学校基本調査 平成18年度速報値によると
大学・短大への進学率は、52.3％で過去最高となっています。
大学を卒業しなければなれない職業医師などの各種国家資格、企業への就職条件などがあります。
これらの客観的基準から、先にあげた選択肢の中で
有効なものを提示案として示します。